ルノーのF1エンジンプログラムが取りやめになる可能性を懸念するエンジン部門従業員たちが、ルノー・グループのCEOルカ・デメオに会談を申し込み、デメオはこれに同意した。

　ルノーは、2026年にF1エンジンレギュレーションが一新されるのを機に、自社でのF1エンジン開発を取りやめ、アルピーヌを他社のカスタマーチームに転換するかどうかを検討している。

　このニュースは、ビリー-シャティヨンのエンジンファクトリーのスタッフの間に懸念を引き起こした。彼らは、F1エンジン開発を断念すれば、チームだけでなくフランスのテクノロジー分野全体に重大な結果を招くのではないかと恐れている。

　ルノーの取り組みは、明らかに開発費約9000万ドル（約128億円）に相当するコストを削減しようとするものだが、そのためにビリーだけでなく、モンツァのイタリアGPでも抗議活動が行われた。モンツァでは、フランス人労働者の代表団が週末中、「フランスF1の50年を救え」とルノーに訴える横断幕を掲げていた。

　ルノーの次世代パワーユニットはビリーで開発が順調に進んでおり、スタッフは2026年のユニットは経営陣が認めている以上に大きな可能性を示していると主張している。

　スタッフらは、自分たちの声が上層部に十分に聞き入れられていないと考え、懸念を表明するためにアルピーヌの社会経済評議会（CSE）を通じてデメオとの面会を要請した。

　デメオは彼らの要請を受け入れ、9月20日金曜日にスタッフの代表者たちと会う予定だ。

「フランスのF1チームのエンジンマニュファクチャラーである、アルピーヌ・レーシングの社会経済評議会（CSE）は、フランス独自の技術であるビリー-シャティヨンのファクトリーにおけるF1エンジン開発の終了をめぐる理解しがたい状況について注意喚起を行うため、2024年9月20日金曜日にルノー・グループの会長兼CEOであるルカ・デメオ氏との会談を手配したことを発表する」と火曜日に発表されたCSEの声明には記されている。

「スタッフ代表は、この要請に好意的に応えてくれたデメオ氏に感謝する」

　ビリーの部門の今後の方向性について決定を下すための社内の期限は、9月30日に設定されたと報じられている。

　ルノーがF1エンジンプログラムを断念することを選択した場合、アルピーヌは2026年からエンジンサプライヤーとしてメルセデスと提携すると考えられており、アルピーヌのエグゼクティブアドバイザーであるフラビオ・ブリアトーレもこの動きを支持している。

この記事は f1i.com 提供の情報をもとに作成しています