F1レースウイークエンドの運営効率化と“妨害工作”の抑制を狙い、FIA（国際自動車連盟）は、F1における抗議システムの費用面の規定を抜本的に変更することを決めた。これにより、2026年シーズンでは、チームが抗議、再審査の請求、および技術的な調査依頼を行う際に支払わなければならないデポジット（保証金）の額が劇的に引き上げられる。

　2026年F1一般規制規定（セクションA）において、FIAは、申し立て時に必須となるデポジットについて、2025年の2、000ユーロ（約36万円）から10倍となる20、000ユーロ（約360万円）へ引き上げることを明示した。これは、グランプリ結果の確定を遅らせるような、チームによる根拠に乏しい申し立てを阻止し、スチュワード（審査委員会）がチーム間の戦術的な駆け引きのために忙殺される事態を防ぐための措置だ。

■パドックの混乱を抑制する狙い

　2025年シーズンにチーム間で法的な小競り合いが頻発したことを受けて、この規定変更が実施された。特にレッドブル・レーシングは、メルセデスのジョージ・ラッセルに対して度重なる抗議を行い、批判の的となった。マイアミGPでの黄旗区間中の速度違反に関する抗議、そしてカナダGPでのセーフティカー手順に関する抗議がそれに当たる。

　スチュワードはいずれの訴えも棄却したが、一連の手続きによってレース結果の公式発表に大幅な遅れが生じた。これにより、デポジットの金額が安すぎる保険のような性質を帯びていることへの激しい議論が巻き起こった。

　批判派は、年間数億ドル規模の予算を持つ組織にとって、ライバルを罰するチャンスが得られるなら、デポジットとしての2、000ユーロは取るに足らない金額であると論じていた。

■「主張するなら金を払え」とマクラーレンCEO

　今回の改革を特に強く求めたのは、メルセデスのトト・ウォルフ代表とマクラーレン・レーシングのザク・ブラウンCEOだ。両名ともFIAの時間とリソースが悪用されているとして不満を表明していた。

　特にブラウンは、ライバルチームを告発する側に、より高いリスクを負わせる必要があると率直に語っている。

「いくつかのチーム、特にある1チームが、混乱を招く戦術として根拠のない申し立てを利用していると思う」と、ブラウンは述べた。

「だが、それはFIAの時間とリソースの多大な浪費であり、スポーツとして我々がFIAに求めていくべき時間の使い方ではないと私は考える」

　新たに20、000ユーロという基準額を設定したことには、チームがスチュワードに疑問点を持ち込む前に、より厳格な内部調査を行うことを強いる狙いがある。手続きを高額化することで、チームが心理戦をしかけるのではなく、焦点を純粋に技術的・競技的な違反へと戻したいと、FIAは考えているのだ。

　ブラウンは、今回の変更の目的は、チームを黙らせることではなく、プロセスの誠実性を確保することだと強調した。

「人々はFIAに対して不誠実だったと思う。根拠や裏付けのない申し立てを行って、それを許されてはならない」とブラウンは語った。

「もし本当に他チームが何か不正をしていると信じるなら、問題はない。告発することを妨げはしないが、『主張するならそれ相応の金を払え』ということだ」

　なお、この保証金は抗議が認められた場合には全額返還されるが、却下された場合は没収される仕組みとなっている。