タイのスポーツ庁（SAT）とフォーミュラワン・マネジメント（FOM）が、合意のうえ覚書を締結したことにより、タイは待望のF1世界選手権のカレンダー枠確保に一歩近づきつつある。

『Bangkok Post』が報じたところによると、この進展は、今月初めにF1のCEOであるステファノ・ドメニカリがタイのペートンタン・シナワット首相と会談を行ったことも含め、数カ月に渡る接触と協議を経て実現したものだ。バンコクのチャトゥチャック地区がグランプリ開催地の最有力候補として浮上しており、世界のモータースポーツのトップに加わるというタイの野望はもはや遠い夢ではなく、実行に移されている計画となっている。

　この覚書は意図を示しているが、物事が動き出している背後には土台がある。ドメニカリの最近の訪問がその基礎を築いたが、彼はシナワット首相と会談した後、楽観的な見通しを表明した。

　今回この覚書が締結されたことで、タイはF1のアジアでの軌跡を拡大する態勢が整い、スポーツの成長にとってますます重要な地域となっているシンガポール、日本、中国などのサーキットに加わることになる。

■コミュニティと持続可能性への取り組み

　SATの長官であるゴンサック・ヨドマニ博士もこの取り組みの原動力となっている。彼はコメントのなかで、F1開催に対する思慮深いアプローチを明らかにした。

「重要なのは、レースによって影響を受ける地域社会や人々を理解しなければならないということだ」とヨドマニは述べた。

「F1イベントの開催は、関係者全員、そして特にその地域に住む人々に利益をもたらすべきだということに、我々はみな同意している」

　週末のマーケットで知られる賑やかな中心地区であるチャトゥチャックを選んだことは、刺激的なショーと住民のニーズのバランスを取ることの難しさを浮き彫りにしている。

「我々は環境や騒音問題の影響を最小限に抑え、地元住民に情報を提供し、補償を確実に行うよう尽力していることを彼らに知らせる必要がある」

　この誓約は、持続可能性とコミュニティの関与が、スピードと同じくらい重要となる現代のF1の精神を反映している。

　タイは騒音公害と環境問題に正面から取り組むことで、都市グランプリの前例を作り、イベントが地域を混乱させるのではなく、盛り上げることを目指している。地元住民への補償も、懐疑論者を納得させ、草の根の支持を確保できるモデルとなることを示唆している。トップダウンで展開するのが一般的なモータースポーツにおいて、これは珍しいことだ。