F1を所有するリバティ・メディアの最新の決算報告によると、2026年4月から6月にかけてのF1の総収益は、前年同期の12億2000万ドル（約1937億855万円）から38%減少し、7億6400万ドル（約1213億601万円）だったという。

　この減少の主な要因は、大幅に縮小されたレース日程にあある。中東での紛争により、バーレーンGPとサウジアラビアGPの延期を余儀なくされたことや、イモラでのエミリア・ロマーニャGPがなくなったこと、また日本GPの開催時期が第1四半期に変更されたことも相まって、第2四半期に開催されたレースはわずか5戦となり、前年の9戦から大幅に減少した。

　営業利益は2億9300万ドル（約465億2180万円）から7300万ドル（約115億9075万円）へと大幅に落ち込み、減価償却前の調整後営業利益も3億6100万ドル（約573億1867万円）から1億3900万ドル（約220億7007万円）に減少した。

■チームへの分配金も減少

　カレンダーの変更は、F1に参戦するチームに直接的な影響を与えた。F1チームが2026年上半期に受け取った変動配分金は5億ドル（約793億8875万円）で、2025年上半期の6億2700万ドル（約995億5349万円）から20%減少している。この減少はF1全体の6カ月間の収益が15%減少したことを反映しており、6月30日までに開催されたレースが8戦にとどまったため、収益は16億2900万ドル（約2586億4854万円）から13億8100万ドル（約2192億7172万円）へと落ち込んだ。

　F1は、メディア放映権料、開催料、グローバル・スポンサーシップ収入を、実際に開催されたレース数の割合に基づいて計上している。昨年の第2四半期には全24戦中9戦が開催されたのに対し、今年は全22戦中5戦にとどまったことが、会計上の売上高を自動的に押し下げる要因となった。

　それに加えて、貨物輸送やパドッククラブでのホスピタリティといった付随的な収益源も、グランプリの開催数減少に伴い、同様に減少傾向をたどった。さらに、第2四半期のメディア放映権料に関する比較においては、前年の実績にF1の映画の全世界公開に関連した一時的な収益が計上されていたことが影響している。

　一時的な会計上の落ち込みが見られたものの、基礎となる商業指標は依然として堅調である。契約上の料金の引き上げや、新たに締結された商業提携が重要な緩衝材となったのだ。F1のCEOを務めるステファノ・ドメニカリは、「今シーズンは、白熱したレース展開とファンの関心を強く惹きつける魅力的なストーリーによって、このスポーツの最高の姿が示されている」と強調し、Appleとの放送パートナーシップにより、引き続き2桁の伸びを記録していることにも言及した。

「サーキットの内外を問わず、世界中のファンに最高の体験を届けるため、我々は今後もチームやFIAと協力してこのスポーツの基盤を強化することに力を注ぐ」

　なお年内には、財政の見通しが大幅再調整される見込みだ。F1は延期された中東でのレースのひとつについて、10月2日から4日にかけてマレーシアのセパン・サーキットでバーレーンGPを開催することで合意した。バーレーンGPを開催することで、第4四半期には据え置きされた収益が計上されることになり、F1の通年の収支はより強固なものとなる軌道に戻るだろう。