中東情勢の悪化により、2026年シーズンのF1第4戦バーレーンGPと第5戦サウジアラビアGPが中止となったことで、F1に参戦する11チームにとってポジティブな要素もあるだろうが、最も痛手を被るのは彼らの財政状況だろう。

　マクラーレン、フェラーリ、メルセデス、レッドブルといったチームは、この損失にほとんど気づかないかもしれない。しかしウイリアムズ、ハース、そしてアルピーヌといったより小さなチーム、プライベートチームにとっては、予想されていた収入や予算が不足することで、支出の見直しを迫られるに違いない。

　プロモーターが払う開催権料は、テレビ放映権料やF1独自のスポンサーシップと合わせて、F1にとって最大の収入源のひとつであり、年間約10億ドル（約1591億2250万円）もの資金を生み出している。そしてもちろん、F1が必要とする以上にF1開催を望む国々は、開催をめぐる争いに勝つためにより高額な費用を支払う。

　公式な数字は公表されていないものの、F1のパドックでは、サウジアラビアはグランプリを開催するために年間1億ドル（約159億1225万円）という最も高い料金を負担しているとして知られている。一方バーレーンは、今シーズンのように開幕戦を開催しない場合でも、4500万ドル（約71億6051万円）を支払っているとみられている。

　F1の商業面に関する協定であるコンコルド協定のもと、各チームはF1が生み出す利益の約62％を受け取る。つまりバーレーンとサウジアラビアが開催権料を支払わなかった場合は、2026年の分配金の総額は9000万ドル（約143億2102万円）近く減少することになる。

　支払いの仕組み上、すべてのチームが800万ドル（約12億7298万円）以上の分配金を失うわけではない。11チームで分配されるため、順位に応じた配分制度が導入されているからだ。チャンピオンチームは最下位チームの2.3倍の賞金を得るので、今年のチャンピオンチームの推定される損失額は1100万ドル（約17億5034万円）で、最下位チームは約500万ドル（約7億9561万円）の損失になると見られている。

　これは各チームが2027年の支出計画を立てる際にすでに考慮していた金額であるが、ハースの小松礼雄代表は、自身が率いるようなチームにとって「決して少なくない」金額だと述べている。

　それに加えて、スポンサーの契約の内容次第では、ふたつのグランプリがなくなったことを考慮して、内容を見直すという取り決めもなされるだろう。通常、契約にはスポンサーによる条項が設けられており、万が一グランプリが中止になった場合は支払いが変動制になるという内容が含まれている。というのも、グランプリ中止によってスポンサーの露出機会が減少するからだ。

　現時点でのチームの最優先事項は、2回のプレシーズンテスト終了後にバーレーン・インターナショナル・サーキットに置いたままにしてある機材や、すでにジェッダに到着している船便の機材を回収する方法を見つけることだ。その後、マシンを走らせることに直接携わっていない関係者は、チームが被るであろう損失を考慮したうえで、2027年シーズンの予算計画を新たに策定することに力を注ぐだろう。