メルセデスF1チーム代表トト・ウォルフとアストンマーティンのエグゼクティブチェアマンのローレンス・ストロール アストンマーティンのロゴ

　メルセデスF1チーム代表トト・ウォルフがアストンマーティン・ラゴンダの株式を購入した際に、インサイダー取引が行われた疑いがあるとの報道がなされたが、金融監督機関は、不正の証拠はなく、本格的な調査は行わないと表明し、これを否定した。

　ウォルフは2020年4月にアストンマーティン・ラゴンダの株式0.95パーセントを購入した。アストンマーティン社のエグゼクティブチェアマンでカナダの富豪ローレンス・ストロールは、ウォルフにとって親しい友人でもある。

　ウォルフが株式を購入した約1カ月後、元メルセデスAMGのボス、トビアス・モアーズがアストンマーティン社のCEOに就任することが決定。さらに10月には、メルセデスの親会社ダイムラーが、それまで少数所有していたアストンマーティン社の株をその後の3年間で20パーセントにまで引き上げ、技術共有も行うことを発表した。

　昨年4月以来、アストンマーティン・ラゴンダの株価は上昇している。

　カナダの『Journal de Montreal』は、金融監督機関がウォルフの株式購入に関し、インサイダー取引があった可能性について調査を行うことを考えていると報じた。

　しかし、その後、英『Financial Times』紙が、ドイツとイギリスの金融監督機関は、詳細を調べた結果、不正の証拠はないとの結論に達したと伝えた。

　ドイツの株式市場監視機関であるBaFinは、初期調査を行い、情報を英国の金融行為規制機構（FCA）とも共有した。しかし『Financial Times』紙によると、BaFinは調査をさらに進めるに値する証拠はなかったとコメントしたということだ。FCAは、正式なコメントは発表していないが、調査を進める意志はないと、関係者が語っているという。

　メルセデスF1チームは、ウォルフは株式を購入する時点で、CEOの件もダイムラーの出資比率が引き上げられることについても知らなかったとしている。メルセデスF1のスポークスパーソンは、『Financial Times』紙に対し、「関連するすべての情報は英国金融当局に適切な時期に開示されています」とコメントした。

この記事は f1i.com 提供の情報をもとに作成しています

（autosport web）