10月2日にホンダが2021年限りでF1活動を終了することを発表した。その理由については、ホンダの八郷隆弘社長がオンライン記者会見で説明した。正直、100％納得はできていないものの、ホンダが2021年限りでF1活動を終了することだけは、動かしようがない事実だ。

　ただし、ホンダのF1活動終了によって、今後が不確定となったものがいくつかある。それがなんなのか？　そして、それぞれの将来がどうなるのかを考えてみたい。

その1)　レッドブルとアルファタウリのパワーユニット（PU／エンジン）供給について
　現在のF1に参戦しているパワーユニット・マニュファクチャラーはホンダを含めて4社。そのうち、メルセデスとフェラーリが3チームずつ、ホンダとルノーが2チームずつに供給している。ホンダが抜ければ、この3社のいずれかから供給を受けなければならないが、すでにマクラーレンは2021年からルノーに代わってメルセデスからパワーユニットを供給されることになっているため、物理的にメルセデスからの供給は考えられない。

　そうなると、2021年は自チームだけしか現時点で供給先がないルノーPUから、レッドブルとアルファタウリが供給されれば、数の上では理想的な配分となるが、それがすんなりと決まりそうもない。なぜなら、レッドブルはルノーと半ばケンカ別れして、ホンダへスイッチしたという過去があるからだ。

　ただし、F1に参戦しているパワーユニットめマニュファクチャラーには、FIAから供給の要請があれば、応じなければならないという決まりがある。したがって、もしレッドブルとアルファタウリがメルセデス、フェラーリ、あるいはその他の方法で2022年以降のパワーユニットを準備できなければ、FIAを通してルノーからパワーユニットを供給してもらうことになる。

■その2)　残されたイギリスのホンダ・スタッフ

　ホンダの八郷隆弘社長は記者会見で撤退した理由を「将来を見据えた技術者のリソースを『カーボンニュートラルの目標』達成に傾けるため」と語った。つまり、現在F1活動に関わっている多くの社員が、電気自動車をはじめとした、先進技術関連の部門に配置転換される模様だ。ただし、それはホンダ社内の話。イギリスのミルトンキーンズにあるHRD UKのスタッフには、現地採用でホンダのF1活動に加わった者が数多くいる。

　企業がF1活動をやめる場合に問題となるのが、現地採用のスタッフの処遇だ。ホンダがチームとして参戦していた第3期は2008年で撤退となったが、現地スタッフ（おもに旧BARのスタッフ）はロス・ブラウンがホンダから1ポンドで買い取ったチームとして生き残り、その後メルセデスに買収されて、現在に至っている。

　2009年シーズンでF1から撤退したトヨタの場合、現地スタッフはその後、WECに参戦。同様に2009年で撤退したBMWは、ペーター・ザウバーから買ったチームを再びペーター・ザウバーに譲ることで元の鞘に収まった。2010年限りで撤退したブリヂストンの現地スタッフの多くも、ピレリへ移籍。このように企業が撤退してもスタッフはF1に残って戦い続けることが多い。

　そうなるとHRD UKのスタッフもどこかでF1を続ける可能性が高い。メルセデスはホンダのターボ技術が欲しいだろうし、フェラーリやルノーもホンダの技術は魅力があるはずだ。

　HRD UKのスタッフに目をつけているのは、パワーユニット・マニュファクチャラーだけではないだろう。HRD UKには優秀なスタッフだけでなく、設備も充実している。2022年以降、有力なパワーユニット供給相手がいないレッドブルがそれに目をつけないわけではない。彼らは2015年にルノーとの関係がヒビが入ったときも、パワーユニットを自社開発する噂があがったほどだ。

　幸い、2021年以降、コストキャップが実施され、本体にかけられる予算は制限されるため、それよりも多くの予算を保持してきたレッドブルにとっては、HRD UKを丸ごと買い取り、そこに新たな開発費として予算を再配分させることは可能だ。

　果たして、どうなるのか？（※後編に続く）