F1の運営を行うフォーミュラワン・グループは、500人の従業員の半数を休暇扱いにし、CEOチェイス・キャリーら首脳陣は20パーセントのサラリーカットを受け入れたと伝えられている。

　新型肺炎のパンデミックが、世界中の人々の生活と経済を混乱させており、F1も大きな影響を被っている。

　序盤から9戦が延期あるいは中止を強いられ、2020年のグランプリ開催数は予定より少なくなる。F1の収入源は主に、レース開催権料、テレビ放映権料、スポンサー料金であり、これが大幅に減る見通しだ。一方で間接費、維持費はかかり、その金額は昨年は3億8100万ドル（約415億円）に上ったといわれている。

　2月上旬からの新型コロナウイルス感染拡大以降、F1の株価は50パーセント以上、下落した。

　F1のスタッフ半数が今週、一時帰休となる一方で、CEOキャリー、モータースポーツ担当マネージングディレクター、ロス・ブラウンをはじめとする取締役らは、2カ月間の給与が20パーセント引き下げになったといわれる。

　F1からチームに支払われる分配金が減額になることも避けられない。F1チームもこの難局を乗り切るための対策を講じており、マクラーレン、ウイリアムズ、レーシングポイントは、大多数の従業員を一時帰休とし、ドライバーを含む残りの従業員についてはサラリーカットを行った。

この記事は f1i.com 提供の情報をもとに作成しています

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