F1、V10エンジン復活を含むコンセプト変更案についてバーレーンで協議へ。2026年の方向転換には否定的な意見も
F1第4戦バーレーンGPの金曜日に、2026年以降のパワーユニット技術規則についての会議が行われ、FIA、F1、全10チーム、2026年に参戦するすべてのパワーユニット・マニュファクチャラーが午前11時に集まり、協議を行う予定だ。
2026年のパワーユニット（PU）規則は約3年前に承認され、昨年末に最終決定されて文書としてまとめられた。電動化を進めたV6ハイブリッドの導入とその規定が確定しているにもかかわらず、FIAおよび少なくとも1社のパワーユニット・マニュファクチャラー（レッドブル・パワートレインズであると考えられている）から、F1が進む方向性について方針の変更を求める圧力が高まっている。彼らは、来年の仕様を変更すること、早ければ2028年にも自然吸気エンジンへと戻すことを求めているのだ。
すでに今シーズンがスタートした段階にもかかわらず、来年のパワーユニット仕様を変更するという提案について、チームとエンジン・マニュファクチャラーを含めて協議が実施される。
2026年のパワーユニットは、電動モーターによる出力と内燃エンジンによる出力の比率が50パーセントずつに定められている。この変更は、アウディの参戦を後押しする重要な要素だった。すべてのエンジン・マニュファクチャラーが白紙の状態からスタートすることが、アウディとレッドブル・パワートレインズが求めていたことだった。
しかし金曜日の会合で提示されるとみられる案には、電動と内燃エンジンの出力比率を50パーセント対50パーセントではなく、40パーセント対60パーセントに変更し、電動出力を削減することが盛り込まれているといわれる。
これから始まろうとしている議論に対して、アウディは極めて明確に意見を示している。アウディがF1参戦を決定した理由は、将来の自動車産業に対するアウディの理念とF1が一致したからであり、将来、自然吸気エンジンが復活するようなことがあれば、F1にとどまることには関心がなくなるだろうと示唆したのだ。
2026年にF1に正式に復帰するホンダ・レーシングの渡辺康治社長は、日本GPの週末に、「私たちはFIAの意図を認識しており、この話題に関して行われる議論に参加するつもりです」と述べた。さらに「このアイデアに関して、私たちは正式な声明を出しているわけではありません」と強調した上で、次のような発言も行った。
「ホンダがF1に再び参加することを決めた理由は、もちろんFIAが2026年以降に向けて技術規則を大きく変更するという話を聞いて、それが気に入ったからです。その方向性は、より電動化の方へと向かい、エンジン50パーセント、電力50パーセントになることです」
「これは親会社である本田技研工業の自動車製品に対する全体的な戦略と一致しています。本田技研工業は、自動車製品の電動化を推進しているからです」
「だからこそ、FIAが電動化に対する注力を維持していることは、我々にとって重要なのです」
マニュファクチャラー2社が反対すれば、規則変更を行うことはできない。金曜日の会合でどのような動きがあるのかが注目される。
