10月2日（金）、本田技研工業は2021年シーズンを最後にパワーユニット（PU）サプライヤーとしてのF1への参戦を終了することを発表した。2015年に始まった4度目のF1活動は7年で幕を閉じることになる。

　F1活動終了の理由について、ホンダの八郷隆弘社長は、環境への取り組みを加速させて持続可能な社会を実現するために、2050年にカーボンニュートラルの実現を目指すと説明。さらに2030年には、4輪車販売の3分の2を電動化するという目標を明らかにしていた。

　とはいえ、昨年11月にF1も2030年までのカーボンニュートラル化を目指すと発表しており、今年の3月にはライバルチームのメルセデス-AMG・ペトロナス・モータースポーツが2020年末までのカーボンニュートラルの達成を目指すと宣言している。

　ホンダはF1で培った人材や技術は、先進パワーユニットとエネルギーの研究開発に振り向けるという新たな挑戦に挑むというが、もう撤退しないと決意表明してF1に臨み、F1が目指すカーボンニュートラルを理由にF1から去る──一件、ちぐはぐに感じる今回の活動終了に対してはさまざまな声が上がっていた。

　16日（金）に行われたリモート会見には、ホンダのブランドコミュニケーション本部の本部長を務める渡辺康治氏が出席。まずはホンダの活動終了の経緯について説明した。

　ホンダのF1活動に関する議論には、先進パワーユニット・エネルギー研究所設立に関するなかで議論が始まり、活動終了の方向性が定まったのは今年の8月。レッドブル側の交渉窓口であるモータースポーツアドバイザーのヘルムート・マルコ氏に対し、正式決定を下す前に「活動終了の方向で動いている」と渡辺本部長が自ら報告したという。

　正式に終了を決めたのは9月末で、レッドブル側からは「活動を終了するのであれば、自分たちもPUを探さないといけないので早くアナウンスしてくれた方がありがたい」と言われたとのことだ。

　今後については、今年の残りのレースと2021年シーズンにどのように戦闘力を高めていくかを話し合っていくという。ただ、現在レッドブルと良好な関係性を築いているだけに、ホンダとしては「協力できるのであれば協力する」というスタンスであると明言。そこには新しいパワーユニットが導入される2026年以降も含まれ、要請があれば一緒にやっていきたいという。

　HRD Sakuraでは現在、かなりの割合をF1活動に割いている。F1活動終了後は、F1に携わるスタッフらはタイミングを見て先進パワーユニット・エネルギー研究所に異動となり、設備はそのまま研究所で使われることになる。なお研究所自体をレッドブルへ売却することは考えていないとのことだ。

「現時点ではマルコ氏から何も依頼はありませんが、ホンダのパワーユニットを使うことを検討しているというレベルの話を聞いています。（レッドブルとは）良い関係を築いているので、活動しやすいように協力していきたい。レッドブルからの依頼を頂戴すれば検討するが、現時点では何も検討していません」

　4月にブランドコミュニケーション本部の本部長に就任した渡辺氏自身は、ヨーロッパでの状況を考慮して、当然F1活動を続けたいという気持ちが当然あったという。そのなかでの活動終了について渡辺本部長は、社会情勢を鑑みて活動終了という決断に至ったと語った。

「カーボンニュートラルだけをやろうとしているわけではありません。世の中に求められているものは、『持続可能』なもの。新型コロナウイルスを経験して、それが求められるスピードが早くなりました」

「やることが変わったのではなく、今のスピードでやっているのではダメだということです。『持続可能』のひとつにカーボンニュートラル、脱炭素があって、4輪や2輪すべてのパワーユニットでもって対応していかないと、社会の要請に応えられないし、リードできない。今、F1をやっている人たちはその領域のプロなので、その人たちに先進パワーユニット・エネルギー研究所で仕事してもらうことが必要と判断したので、F1を続けられないということになりました。F1に興味がないとか、F1がだめだということではありません」

　ホンダにとって、『モータースポーツはホンダのDNA』という考え方は変わっておらず、このモータースポーツには当然今でもF1も含まれているというが、果たして今後はそのF1とどのように関わっていくのだろうか。良い関係を築いているというレッドブル陣営との付き合い方、そしてF1への携わり方に注目が集まりそうだ。