2019年F1第17戦日本GP　スタートシーン FIAロゴ

　FIA世界モータースポーツ評議会は、2020年からの数年に関するF1レギュレーションの変更を承認した。主に新型コロナウイルス感染症パンデミックの影響からF1を守り、コストを削減するための策になる。

　2021年に予定していた技術規則の導入を2022年に延期することはすでに3月に承認済みだが、それに続き、2020年からの3年における競技、技術、財務規則の修正が、F1チームの全会一致の支持を受けた後、5月27日に世界モータースポーツ評議会に承認された。

　予算制限については、すでに報道されていたとおり、2021年に予定されていた1億7500万ドル（約188億円）の上限額が、1億4500万ドル（約156億円）に引き下げられ、2022年には1億4000万ドル（約150億円）、2023年から2025年には1億3500万ドル（約145億円）と段階的に減額されていくことが決定した。これは年間レースが21戦であることが前提で定められた額であり、対象外となる項目も明記された。

　2020年には空力テストが削減され、パワーユニットに関するベンチテストの制限が導入されるが、空力テスト削減（ATR）については、さらに2021年に新たな基準が設けられる。コンストラクターズ選手権の順位が低いチームほど、翌年型マシン開発のための風洞テストにより多くの時間を使うことが許可されるハンディキャップ制で、コスト削減およびチーム間の格差を縮めることを狙った規則だ。

　大規模な技術規則変更を2022年に延期したことに伴い、2021年に向けたマシン変更を制限するための規則も定められ、シャシーやギヤボックスなど、多数のメカニカルコンポーネントを含む、凍結対象のパーツがリストアップされた。2020年から2021年にはパワーユニットのアップグレードも制限される。なお、マシンに関して極めて限られた数の変更は許可され、そのためのトークンシステムが設けられた。

　一方、2021年にマシンが発生するダウンフォース量が増加することを抑えるため、リヤ部のフロアのサイズが縮小され、シンプル化されることが決まった。

　2021年のマシンの最低重量は749kgに増やされる。その他に、2020年に関して予測されている無観客イベントの開催に向けての新規定、フリープラクティス2でタイヤテストを行うことを可能にする規則などの導入も発表された。

（autosport web）